太田 和敬ブログ

　入試を廃止するということは、どういうことだろうか。それは、高校での成績を規準に考えるということであり、また、資格試験を設定しても可能だろう。理想的には、大学に定員を設けず、規準を満たしている者はすべて入学できるようにすることである。アメリカの州立大学は、基本的にそうしたシステムになっている。州立大学は敷地が広く、キャパシティが大きいこと、そして、学部は理学部と文学部のふたつしかなく、教養大学であることが、そうしたシステムを容易にしている。アメリカでも私立大学は、独自の選抜システムを設定しているが、日本のように、一定期日に一定の場所に集めて、学力試験をすることはない。高校の成績、資格試験の成績、そして種々の提出書類によって選抜が行われる。大学入学の時点では、日本人のほうが、少なくとも以前は、学力水準が高かったが、卒業時には逆転すると言われていたのは、こうしたシステムによるところが大きい。

　ヨーロッパでは、高校の成績と全国的な資格試験を突破すれば、大学への進学が認められる国がほとんどである。ただし、大学のキャパシティによって、第二、第三志望に廻されることがあるが、大学間の格差はあまたないので、学生にとっては拘りは少ないようだ。

　ダイヤモンド・オンライン（8月11日）に、「日本電産・永守会長による「日本の偏差値教育は根本的に間違い」と断言する理由」という記事がでている。要するに、日本の生徒たちは、自分のやりたいことではなく、偏差値によって入れるところを選択する進学指導を受けて、実際に自分でもそうしている。それは根本的に間違いだ。だから、本当に自分がやりたいことは何なのか、それをしっかり見つけて、進路を選択せよ、という趣旨のようだ。

　確かに、全く正しい。そして、そんなことは、ほとんどすべての日本の生徒・学生たちが、一度は思ったに違いない。偏差値が足りなくて、志望を変更せざるをえなかった生徒たちだけではなく、お前は偏差値が高いから医学部に行け、と指導されて、無理に医学部に進学した生徒などもいる。

　朝日新聞8月7日に「飛び抜けた能力、なじめない学校　文科省「ギフテッド」の子を支援へ」という記事が掲載されている。

　しかし、どうも趣旨のよくわからない記事だった。

　「突出した才能をもつ子どもが円滑な学校生活を送れるよう、支援する。」というのだ。周囲となじめず困難を抱える子どものために、学習プログラムを展開するＮＰＯに情報を提唱し、教員の研修を充実させるということらしい。

　突出した能力をもって、授業になじめない子どもを、なじめるようにするというのは、ギフテッド対策として、いかにも一面的なのではないかと思われるし、授業になじめない子どもは、ギフテッドでない子どももたくさんいる。授業になじめない子どもは、誰であれ、なじめるように工夫するのは、教師にとって重要な仕事だ。

　この記事には、「文科省のアンケートから」、特異な才能の例として、「8歳で量子力学や相対性理論を理解」する子どもがあげられ、困難な経験の例として「授業が面白くないと我慢の限界となり、不登校に」とある。このふたつが「組み合わされて」いるわけではないが、本当にこうした例があるのかという問題と、あったらどうするのかを少し考えてみよう。