太田 和敬ブログ

　プーチンはこれまで、いろいろな疾患を罹っているとされてきた。パーキンソン病、がんなどである。そして、今度新たに認知症ではないかという記事がでた。「相手の発言中に上の空、話し方も…プーチン大統領、「会談中の異変」を受けて「認知症」説が再燃」

 

　だいたい政治家の健康状態は、トップシークレットといわれていて、通常発表されない。持病が悪化して、検査にいってきた、などとわさわざ撮影させたりしていた安倍元首相は、だから逆に仮病を疑われるわけだ。私も、安倍氏の、少なくとも２度目の退陣は仮病だと確信している。

　今回の記事には、別のニュース（ロシア語）がリンクされていて、そこには、この記事で紹介されている「映像」がみられるようになっている。ロシア語なので内容はさっぱりわからないが、たしかに、記事のように、普段の早口の自身たっぷりのプーチンではない。ゆっくりと話しているし、内容的に勘違いがあるらしい。話し相手の人が子どもが２３歳であるといったのに、３歳と繰り返したとか。ただ、そんなことは、いくらでもあることで、２０を聞き漏らしただけのことかも知れない。

　スポーツ関係のニュースでは、大谷のトレードが毎日話題になっている。大谷をトレードにださないのは、罪だ、というような論調の記事すらある。しかし、常識的に考えて、現時点で大谷をトレードで、ほんとうに獲得しようとする球団などあるのだろうか。藤浪のトレードはわかる。もともと、給料のやすいチームだから、トレードでも見返りがそれほど高い人材を求められるわけではない。そして、当初は、最悪の投手とまでいわれたのに、以外と実力がありそうだ、というような選手だから。もっとも、まだまだ不安な投手だと思うのだが。

　しかし、大谷の場合には、獲得するといっても、かなりの見返りが必要だが、今年のシーズンが終わったら、ＦＡになるわけだ。そこで、他のチームを選ばれてしまったら、大量の見返りを放出してやっとトレードで獲得した大谷がいなくなってしまうわけだ。トレードは本人の意思とは無関係だから、生きたいチームにいくわけではない。しかし、ＦＡは、自分が生きたいチームを選択することができる。つまり、トレードで獲得しようとしても、かなり大きな危険性をおかすことになる。少なくとも私がオーナーで、獲得するかどうかを決める権限をもっているとしたら、トレードは考えず、ＦＡで獲得するために全力をつくすだろう。多くのチームの責任者は、同じように考えるのではないだろうか。騒いでいるひとたちは、多くがスポーツジャーナリストであって、経営者ではないだろう。

　しかし、トレードというのは、不思議なシステムだ。ドラフト、トレード、ＦＡという３種類の選手獲得・移動の手段があるが、選手本人の意思が主体となるのは、ＦＡだけで、ドラフトとトレードは、選手本人の意思は考慮されない。

　次第に、少しずつ成果をあげているとはいえ、ウクライナはやはりかなり苦しい展開だ。大攻勢をかければ、ロシアは大敗北をきっして、退却するなどと考えていた人がいるのかも知れないが、現状の形態では、そんなことはありえない。ロシアは勝てない、しかし、長期戦に持ち込めば、次第にロシアに有利になっていく。来年まで決着がつかなければ、バイデンが大統領選で勝利する可能性はかなり低くなるにちがいない。最悪トランプがでてきたら、ウクライナにとっては、完全に悲劇だ。もっとも、トランプ以外の共和党であれば、そうはならない可能性もあるが。

　さんざん書いてきたことだが、ウクライナが比較的早期にロシア軍を追い出すことは、そのための兵器が準備されれば、可能なはずだ。それは、ロシア軍の兵站を、ウクライナ領内はもちろんのこと、ロシア国内の兵站基地、軍事基地まで含めて、数百キロ以内のものは、徹底的に攻撃破壊できる兵器を、ウクライナに供与すればよい。兵站を徹底的にたたき、補給ができなくすれば、侵略軍は撤退せざるをえない。そういうことは、古今東西を通じての軍事的初歩だ。だから、ウクライナは、そういう兵器を強く要求してきた。兵站をたたく作戦であれば、ウクライナ兵の死傷者はほとんどでないし、また、ロシア兵にしても同じだ。ウクライナとしては、侵略軍を追い出せばいいのだから、派手な戦闘をして勝利する必要はないのだ。長距離ミサイルと戦闘機。これにつきる。

　私もとうとう後期高齢者になってしまった。そして、一月後、市から封書がとどいた。市からの封書などは、まあろくなものはない。だいたい税金関係だ。そして、案の定、税金関係の書類だった。後期高齢者保険証というのがあるのだが、私はまったく知らなかったのだが、実はこれに、特別の保険料がかかるというのだ。もちろん、定年退職しているので、国民健康保険になっており、先日保険料を納めたばかりだ。さらに、後期高齢者健康保険の保険料が必要だというのである。しかも、通常の保険料より高額なのだ。びっくりした。たしかに、後期高齢者になれば、医療機関を利用することも多くなるだろう。しかし、それは通常の国民健康保険で充分だ。なにか特別に後期高齢者健康保険でなければ対象とならない疾患でもあるのだろうか。そもそも私は、ほとんど医療機関を利用しない。昨年は一度も病院にいかなかった。今年になって、目がかなり充血したし、目を酷使しているので、眼科にいったが、ごく簡単な治療で、目薬をもらって終わりだ。

　ネット上、とくにyoutubeなどでは、木原事件がさまざまなyoutuberがとりあげている。いずれも、妻の関与を疑うもので、今後岸田政権は、このことでも追い詰められるだろう。

　ところで、この事件は、いくつもの不可解な面がある。そして、すべてのことがらが、妻の犯行を裏付けるものともいえない。たとえば、妻が全夫と結婚していたときに浮気相手だったとされる人物が、再捜査の過程で（当時覚醒剤使用の罪で服役していた）、妻が電話をかけてきて、やってしまった、といっていた。そして、家までいった、と証言しているのだが、１０年以上経過していたことでもあり、また、何度も刑事がやってきて、尋問していたなかでの証言なので、かれが創作したということが、絶対ありえないともいえない。もっとも、実際に、家にでかけたということは、防犯カメラなどで跡づけられているようだから、信憑性は高いと思うのだが。

 

　この事件の文春記事を読んで、最初に疑問に思ったのは、殺害された夫の父親が、自分の車、ハイエースを息子に貸していたのだが、返してくれないので、返してもらうために、夜息子の家に出向いたという点である。別に事実ではないといいたいのではないが、この時刻が午前の３時くらいだったという点だ。いくら大事な車とはいえ、返してもらうために、夜中の３時に出向くものだろうか。いきなり行くとも思えないから、電話をしたはずであり、その際の内容などは、私が知るかぎりは、でていない。息子（夫）に覚醒剤反応がでたというのだから、電話のときに既になにか異常を感じて、あわてて夜中にもかかわらず、かけつけたのではないだろうか。そういう疑問がどうしてもでてくる。

（昨日書いてアップを忘れていたものです。）０

　実はうかつにも、『レコード芸術』のことを今日まで知らなかった。それだけ、『レコード芸術』には関心がなくなっていたということだ。しかし、院生時代から結婚初期くらいまでは、ひんぱんに買っていたし、それ以後図書館で読むことは、たまにあった。しかし、最近は、『レコード芸術』を手にすることはほとんどなくなり、興味もなくなっていた。クラシック音楽関係の雑誌で廃刊になったものは、すでに複数あるから、『レコード芸術』もそのうち廃刊になるだろうとは思っていた。そもそも、レコードというものは、通常、ＳＰやＬＰなど、回転させて溝にきざんだ波を針で拾って、音にするという器具のことだとすれば、ＣＤはレコードではない。最近でも、ＬＰレコードは発売されているが、私の知るかぎり、すべて過去の名盤の復刻であって、新録音はまず見当たらない。そういう意味で、レコードそのものが歴史的存在になっているのだから、『レコード芸術』という雑誌が生き残る余地はあまりなかったといえる。もちろん、レコードは現在ではＣＤ、ＤＶＤ、ＢＤなどに発展してきているのだから、それをレコードと考えて、『レコード芸術』がこれまで生き残ってきたのだろう。しかし、やはり、決定的なのは、ＣＤすらもたない、聴かないひとたちが、若い世代のほとんどになってきたことが、『レコード芸術』の販売量を決定的に減少させたのだろう。

　楽器別に選んでいるわけではないが、チェロのデュ・プレ、バイオリンのヌヴーだったので、ピアノはやはりディヌ・リパッティということになるだろう。前の二人と同様に、今でもその早い死を惜しむだけではなく、ＣＤを愛聴しているひとたちが少なくない。なにしろ亡くなったのが１９５０年だから、７０年も前になるのに、新たな人気を獲得しているようにも思われる。しかし、現在現役で活躍している音楽家のほとんどは生まれていないわけで、実際にリパッティを実演で聴いた人は、ほとんどいないだろう。１９１７年に生まれ、５０年に亡くなったルーマニア人である。しかし、後年はルーマニアには帰らず、母親も病気見舞いとして、ディヌが住むスイスにやってきた母親もスイスに亡命したという。共産化しか体制を嫌ったということだろうか。ルーマニアの演奏家は他にクララ・ハスキルやチェリビダッケがいるが、品格のある演奏をする人が多いようにおもわれる。正直なところ、私個人は、ハスキルのほうをよく聴いたし、ハスキルは好きなピアニストだ。ボックスももっている。

　リパッティは、白血病といわれていたが、実際には、ホジキンリンパ腫という病気でなくなったのだそうだ。広義の癌の一種なのだろうが、現在ではかなり治療法が進んでいて、生存率も高くなっている。だから、現在に近い世代であれば、３３歳という若さでなくなることもなかったかも知れない。

　前回は、スポーツや文化は多様になっているので、多様な要求に学校の部活という形態は対応できないものになっていて、弊害が多くなってきたことをのべた。その解決としては、地域に多様なクラブを設立して、自分の求める形態の活動をしているクラブを選択して参加するようにすればよい、という主張であった。

　今回は、もうひとつの部活の問題である、教師の無償労働の問題を考える。

 

　部活は学校の内部的な活動として行われるが、正規の学校教育の一環ではないので、その指導にかかわる教師は、どんなに長時間指導しても、その対価が支払われることは、つい最近までなかった。近年では、ごくごくわずかな手当がだされるようになっているようだが、到底、指導にかかる労働に見合うものではない。そして、問題は、無償労働であるにもかかわらず、何か事故があったときには、責任を問われるのである。もちろん、民事的な損害賠償責任を負うのは、国家だから、そうした責任を教師個人が負うことはないが、不注意による行政処分などは十分にありうる。不十分ながらの手当がだされるようになった経緯は、詳細には知らないが、教師の過重労働が社会問題化し、その大きな要因が部活指導になることが、大きく問題になったから、せめて手当を出すということになったのだろう。残念ながら、サービスをうける側からの提起はあまりなかったようである。