小室圭氏と真子内親王の結婚が本決まりになり、圭氏の母親が詐欺の疑いで刑事告発されるなど、まだまだ騒がしい状況が続いている。そのなかで、にわかに議論になっているのが、小室圭氏を支える黒幕の存在である。
もちろん、小室氏がニューヨークにいって、フォーダム大学の大学院に入学して、3年間を過ごしたことをみれば、財政的な援助をしている人がいることは間違いない。それが誰かは明らかではないのだから、黒幕というのもあながち不適切とは言えない。留学前に勤めていた法律事務所が生活費を支給しているという話もあるが、これは、ほとんど信じるに足りない。留学に際して、弁護士資格を取得後は、アメリカで生活することは、ほぼ確実なこととして公言してきたのだから、日本の法律事務所が生活費まで面倒みるはずがない。もし、みるとしたら、法律事務所が正規の留学生として送った場合だろうが、小室氏の場合は、事務員だったわけだから、そんなエリート扱いするはずがないのだ。
この問題は、黒幕が誰であるかによっては、皇室利用の問題につながる故に、見のがすわけにはいかない。ただし、材料はあくまでも報道によるものであり、以下書くことは、そうした報道を参考にした、私の推測であることを断っておきたい。
私が注目したのは、黒幕の存在に悩んでいる秋篠宮が、小室氏に聞いても、決していわないのだ、という記事だ。もちろん、常識的にみて、これまで小室氏の生活を支えてきた黒幕は、秋篠宮というのが、最も強い見解だったと、私はみている。秋篠宮と紀子夫妻は、小室圭氏に不信感をいだき、本心は結婚に反対なのだが、真子内親王の固い決意によって、仕方なく認めざるをえなくなっている、というように、通常は報道されているが、私は、あまりその見方には賛同できない。もしそうだとしたら、この夫婦は余程の愚か者になってしまう。
婚約発表前に、宮内庁が身辺調査をするように進言したのに、秋篠宮が断ったとされている。ということは、それまでに何度もあっているわけだから、そのなかで、小室氏に好感をもち、その判断には自信をもっているということだろう。小室氏の人物は、自分の娘に相応しいと判断したのだから、世間の批判などは無視すればよい。なにしろ将来の天皇なのだから。本当はやってあげたいが、国民の批判への対応、納采の儀は行なわないなど、一種のポーズとして必要なことであって、すべて二人の結婚が成就するための、最善の選択肢を重ねているのだということで、ニューヨークでの弁護士資格を取得するべく努力している小室氏を援助してきた。
そういうことであれば、一本筋が通っている。
しかし、事情がわかって結婚に反対なのだが、それもできない、というのでは、親として無能であることを、さらけ出しているだけではないか。
さて、最もありそうなのは、秋篠宮黒幕説だが、可能性として、他もありうることは想像できる。そして、その黒幕に、秋篠宮も宮内庁も困っているという可能性もないではない。
あくまでも可能性だが、小室氏の母親である。母親はある宗教と関わっているとされている。そして、この結婚そのものが、その宗教団体の指導と母親によって、計画が立てられ、実行されてきたという可能性だ。
まず、大学での接点があることを発見して、息子に真子内親王に近づくように説得し、そして、プロポーズさせた。だいたい、学生のうちに、結婚を申し込むなどということは、通常の男子学生にできることではないし、普通しないだろう。しかも相手は内親王だ。やはり、母親の強力なプッシュがあったと見るべきだ。そして、母親は、この大胆な計画が成就するように、あらゆる手を打った。財政的には、宗教団体と結託し、協力をとりつける。宗教団体にしても、これほどの広告塔は存在しない。喜んで経済支援をするだろう。計画成就の暁には、簡単に元が取り戻せる。
結婚話が壊れないように、皇室内部の話を巧みに聞き出させ、いざというときには、それを脅しに使えるように準備しておく。
母親のスキャンダルが明るみにでて、結婚が延期になると、さっさと留学をして、将来のエリート弁護士の可能性を示して、婚約解消に至らないようにする。生活資金は当然その宗教団体が出す。
そして、とうとう正式結婚にまでたどり着き、ニューヨークでの生活が始まれば、大変な状況が押し寄せるから、その対応もちゃんとやってあげる。そうして、次はいよいよ広告塔に、少しずつしたてあげていく。
もちろん、これは、まったくの想像である。そういう宗教団体があったとしても、別に違法なことをしているわけではない。逆にりっぱな人助けともいえる。少なくとも非難されるようなことではない。しかし、皇族がそれにのってよいことなのか、ということは、当然問題になるだろう。皇室は、ある意味で宗教団体なのだから。
秋篠宮が、黒幕を疑っているという報道は、自分の黒幕的存在を隠すためきものなのか、あるいは、本当にそういう疑義をもっていて、悩んでいるのか。本当に疑義をもっているなら、警察庁から出向している宮内庁職員であれば、簡単にわかることではないか。それを調べさせないのもまた、不思議なことではある。
あれこれ、どうでもいいようなことを考えてきたが、はっきりしていることは、国民の知らないところで、憲法に関わる領域で、不可思議なことが起きているということだ。民主主義国家としては、やはり、明確にしなければならないことである。