コロナ後の大学の在り方を想像する1

 毎日新聞(2020.9.25)に「大学「全面再開」わずか2割 足りぬ教室、実験や実習は感染リスクと向き合い模索」と題する記事がある。コロナ禍真っ最中のときには、全面オンラインだった大学が多いはずであるが、その後対面授業が部分的に再開しても、全面再開が2割に留まっているということだ。いろいろな大学の事情が報告されているが、要するに、大学は3密社会であることが大きな要因である。アメリカのような巨大なキャンパスをもつ大学なら別だろうが、日本の大学は、学生の人数に比較してキャンパスは小さい。講義中は、クラシックの音楽会と同じで、ほとんどしゃべらずに聴いているからよいが、講義の入れ代わりの際は、教室の入り口が電車のラッシュ時に近くなる。そして、そういうときには学生はかなりおしゃべりをする。食事時もかなり3密とおしゃべり状態が普通だ。そして、毎時間、すべての学生が教室を移動するのだから、感染リスクは非常に高いのである。それから、大学の教授は高齢者が多い。自分が感染する危険性を、より多く感じている集団だ。
 そうしたことを考えれば、大学が対面授業全面復活に踏み切れないのは、自然なことだと思われる。しかし、何事も、危機のときこそ、発展の機会でもあるのだ。幸か不幸か、私はこの3月に退職してしまったので、リアリティはないかも知れないが、それだけ自由に考えることができる立場でもあるので、ここで、思い切り、空想的であっても、改革案を構想してみよう。

 
 まず、現在の大学を教育面から考えてみると、どのような問題があるのか。最も基本的なところから考えみる。
(1)入学試験で、かなりの受験勉強をした学生は、ある程度の燃え尽き症候群のようになって、解放感をもって大学にはいってくる。大学を、レジャーランドのように考える学生たちである。他方、大学全入時代にふさわしく、たいした勉強をせずに、推薦などではいってきた学生たちは、基本的に学力が身についていない者が少なくない。いずれにせよ、受験体制というのは、大学教育にとって好ましくない。やはり欧米のように、高校までの学習がきちんとしているかどうか、つまり卒業資格試験を厳密にやって、合格したものは、原則どの大学にも入れるというシステムにしたほうがよい。(アメリカの一部有名私大は競争試験だが)
(2)大学に入ると、学部と更にその下にある学科(専修)に属することになり、学部や学科で、履修すべき科目と単位数が決まっている。医学部のように、学部に入れば、将来就こうと思う職業が、ほぼ確定している学部は別として、ほとんどの学生は、大学に入ってから職業選択の意思を固めるし、高校までに考えていた志望を変更する学生も多い。そのようなときに、履修したい科目を、自由に選べないという不自由さがある。これは、大学生が真剣に学ぼうというときに、大きな障害になる。
 
 このふたつの問題は、大学(高校以下もそうだが)が、ひとつの施設であって、そこで行う教育のためには、大学に人を集合させる必要があるという事情と、教育には系統的なカリキュラムが必要であるという「考え」とが、下敷きになって作られている制度であるが故に生じている。私学の場合には、そこに経営的必要性が加わる。
 コロナ禍は、これまでの仕事や教育のやり方に大きな変革をもたらしたし、今後も更に大きな変革を要請していくと考えられている。仕事では、テレワークの増加である。教育では、遠隔授業の実施ということになる。そもそも、これまでの大学に限らず、何故、授業が体面で行われていたのだろうか。それは、体面授業か理想的な方法だからではない。体面でなければ、物理的に授業が成立しなかったからである。しかし、これまで、通信添削とか、放送による授業はあった。NHK学園とか、放送大学は、ラジオやテレビを使用した教育であるが、インターネット時代になり、複数のインターネット大学が設置されている。そうした遠隔教育システムでは、スクーリングなどがあるけれども、普段は体面授業ではない。それでも教育は成立するのである。
 コロナ禍による変化を考えてみると、対面授業が遠隔授業に一部代えられるという、部分的な改編ではなく、もっと根本的な変容をもたらす可能性がある。そして、その変容に成功した大学が、成功していくに違いないと、私は思う。
 コロナ禍が、変革をもたらしたと書いた。そして、多くの人がそう思っている。しかし、コロナ禍は、認識を改めさせる、単なるきっかけになっただけのことで、本当の変革の原因は、インターネットの普及である。インターネットは、既存のシステムを、根本的に変えてしまう。
 既存のシステムは、時間と空間を規定にすることによって成立していた。会社は、9時から17時まで会社の建物にいて、そこで仕事をするというシステムである。大学は、時間と教室を指定する時間割によって、運用されている教育システムである。しかし、インターネットは、こうした「時間と空間」の制約を取り払うことに、本質的な意味がある。
 オンラインの遠隔教育を実施すれば、まず、教室に来る必要はなくなる。また、リアルタイムの講義をするにしても、録画すれば、それをオンデマンドで視聴することで、時間の制約からも解放される。こうしたことは、コロナとはまったく関係がないことで、いままでも十分に可能だったのである。部分的には、インターネットを様々な場面で、大学や教師たちは使っていた。私も、教科書を自分で書いて、ファイルをホームページに掲載する、レポートは掲示板に書く、授業資料を予め、ホームページに載せておく等々、様々に活用してきた。しかし、講義そのものを遠隔で行うことは、大学全体として、それを可能にしなければ不可能であったが、それは条件的な可能性の問題ではなく、大学としての意思の問題だったのである。コロナは、その決断を余儀なくさせたに過ぎない。
 だから、もっともっと、学生たちがしっかり学べるようなシステムを、インターネットを活用することによって構築することができるのである。
 
 以下、私の想像できる限りの改革案を考えていくことにする。
(3)まず、学生にしても、また教師にしても、ひとつの大学に所属している必要があるのだろうか。便宜上、主に所属する大学を決めるとしても、自由に他の大学でも学んだり、教えたりすることができる、つまり、大学の壁を極限まで無くすことで、学びやすく、教えやすくなるのではないだろうか。
 私は、中規模私立大学に所属していたので、いろいろと不便な思いをしていた。もちろん、中規模大学のよさもあるが、欠点も非常に目立つのだ。例えば、法学部・経済学部が存在しないために、公務員試験を受けるのが非常に不利であった。地方公務員を受験する学生はいるが、国家公務員のⅠ種を受験する学生はほとんどいない。学力が低いというよりは、受験に必要な授業が存在しないことが大きな理由であったと思う。放送大学に必要な科目があると、学生に伝えてきたが、単位にならない視聴では、やはり、なかなか続かない。もし、所属する大学にそうした科目がなくても、正規の形で、オンライン授業を受け、単位を取得できれば、卒業後の進路の選択幅がかなり広くなる学生がたくさんいるだろう。
 このように、ひとつの大学、学部に所属して学ぶ体制では、多様な要求をもっている学生すべてに満足させる教育を施すことは、所詮無理なのである。
 オンライン授業が、通常の形態になれば、根本的に変えることができる。対面授業しかなければ、あちこちの大学の講義を受講することは、事実上不可能である。しかし、オンラインであれば、移動する必要はないし、オンデマンドが可能ならば、時間的制約もない。
 これまでも、単位互換制度があった。しかし、これはかなり不十分なものである。
 私が、教務委員をやっていたとき(そういうことは大変短かった)近隣の大学で単位互換制度が作られた。そのとき、意見が分かれたのが、授業料をどうするかだった。無料にするべきという人と、有料にすべきという人の対立である。もちろん、それぞれに言い分があった。無料派は、大学としての授業料は年間で決まっており、そこに他大学の授業をとるからといって、余分の授業料が発生するのはおかしい。お互いに協定を結んで互換制度を実施するのだから、他大学の学生も自分の大学の学生と同様に扱うのが、自然であるという意見だ。それに対して、私は有料派だった。そもそも、本来はとることができない授業を取ることができるのだから、それは余分のものであって、授業をとる以上、それに伴う対価は、払うべきであるという理屈だった。
 しかし、本当の理由は、そこにはなかった。少なくとも、私の立場は、その有料意見が違うというわけではないが、第一の理由ではなかった。つまり無料案だと、かならず、相互の大学でバランスをとる必要がある、だから、人数制限と取得できる講義を限定するということになるのだ。有料案だと、そういう制限を設ける必要がない。むしろ、よい授業を開放して、たくさんの他大学の学生が聴講すれば、それだけ利益があがる。ポイントは、とりたい授業があれば、とれる範囲を広げるか制限するかという点だった。せっかく単位互換制度を実施して、自分の大学にない授業をとれるようにしようというのに、費用のために制限されるのはおかしいではないか、と私はかなり強く主張したのだが、事務局は、バランス論で押し切ってしまった。要するに、本当に学生に望む体制をつくってあげようというよりは、何か、単位互換をやっているという、宣伝のためという感じがしてしまった。それ以来、教務委員をしていないので、議論に参加していないが、はっきりいって、単位互換で他大学の授業をとる学生などは、極めて稀であった。私の講義に前後10名程度きたが、実は、他大学の学生は、名簿に載っておらず、単位認定のための様式もないので、彼らは途中でやめたか、あるいは聴講しただけで、終わりだったに違いない。単位互換性を実施するならば、本当に学生に役にたつものでなければならない。そして、できるだけ、希望にそって自由に履修できるようにするのが望ましい。

投稿者: wakei

2020年3月まで文教大学人間科学部の教授でした。 以降は自由な教育研究者です。専門は教育学、とくにヨーロッパの学校制度の研究を行っています。

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