熱海の土石流の災害の原因のひとつとして、メガソーラー設置がいわれているそうだ。もちろん、証明はされておらず、今後の調査にまつことだが、私は常々メガソーラーの設置に疑問を感じている。
ドライブででかけると、メガソーラーの脇をよく通る。大きな施設ほど、山や森林を切り開いて設置しているようだ。しかし、ソーラーシステムは、火力発電における二酸化炭素排出を減らすとか、原子力発電の危険性をもたない等の利点、つまり、環境に優しい発電であるはずだ。それなのに、森林という二酸化炭素吸収の重要な資源を削って、メガソーラーを設置するのは、本末転倒ではないかと思わざるをえないのである。森林を削ることは、今回の熱海の災害がそうであるかは別としても、当然大雨による二次災害の原因になることは明らかである。
森林を切り開いて設置するメガソーラーは、厳しく制限すべきであると思う。
しかも、もうひとつの欠点がある。それは、発電した電力の消費地と遠いことである。規模が大きいものほど、おそらく大都市から離れているはずである。これでは、送電ロスや余計なコストがかかってしまう。
熱海の土石流災害に対して、直ぐにメガソーラーとの関連が疑われたのは、既に静岡県などでも、メガソーラー設置に対する反対運動が起きていたからだろう。多くは「景観」を根拠とする反対運動のようで、それも重要だが、むしろ環境保護のための設備が、環境破壊をしていること、発電効率としても、優れたものではないことを重視したい。
このことから、自然エネルギーを使った発電は、大都市などの消費地に近いこと、環境を破壊しないことが、必須条件と考えるべきだ。そんなことが可能か。それは、可能である。
大都市にはたくさんの家やビルが立ち並んでいる。そういう家屋や建物の屋上や屋根を使えば、ほとんど無尽蔵ともいうべきパネルの設置場所になる。そもそも、使用していない屋根や屋上なのだから、法的なルールをつくって、提供側にも多少のメリットがあり、設置側にも十分に利益があがるような措置をとれば、いくつかの技術的問題はあるだろうが、それは簡単にクリアできるはずであり、消費地そのものが、メガソーラーどころではない、巨大な発電所になるわけである。
現在、ソーラーシステムを個別に導入する場合には、導入したい家庭やビルが、メーカーに発注して設置するわけである。それには補助金などもついており、積極的に推奨されていると思うが、それとは別に、メーカーが、個別の建築物を活用して、ソーラーシステムを大規模に導入することを、政策的に進め、補助する方法が必要だということなのだ。個別の家庭で、特に必要性を感じていなくても、そうした都市計画の一貫として、特に費用もかけず、あるいはごくわずかな費用で、ソーラーシステムが設置され、設置を許可したことによる利益を享受できるとしたら、喜んで、自分の家の屋根を提供するのではないだろうか。
もちろん、森林を削ってそこに大規模なメガソーラーを敷設すれば、交渉や個別の家庭への供給やその計算など、面倒なことはない。しかし、森林を削ることは、環境破壊なのであり、そのことの社会的ロスを、もっと社会全体で、マイナス面を計量して、その負担を敷設企業に課すべきなのである。
都市部の既存の建物を活用すれば、そうした環境破壊は一切ない。
これは、都市計画のシステムづくりであり、実現すれば、森林を破壊せず、送電ロスもなく、無尽蔵の太陽エネルギーを活用した発電システムが可能になるのである。
必要なのは、政治家のリーダーシップである。